English

代々木Office(本社)
〒151-0053
東京都渋谷区代々木1-43-7 光ビル 4F
▶“土田歯科”の看板があるビルの4階です。
TEL 03-5354-6180(代表)
FAX 03-5354-6183

最寄り駅
JR山手線代々木駅 徒歩3分
都営地下鉄大江戸線代々木駅 徒歩3分

中野Office
〒164-0001
東京都中野区中野5-52-15-1040
TEL 03-6687-9181
FAX 03-5942-4240

最寄り駅
JR線中央線・総武線 中野駅 徒歩約5分
東京メトロ東西線 中野駅 徒歩約5分

ご相談ください

今後、計画の見直しのためのアンケート調査や計画策定のご予定があれば、ぜひご相談ください。
お問い合わせは、下記宛のメールまたは電話でお願いいたします。

株式会社文化科学研究所 〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-43-7 光ビル 4F

文化科学研究所では、1988年の創業以来、文化領域を中核に、地域振興やマーケティング、コミュニケーション・デザインなど幅広い分野で調査研究、コンサルティング、定期刊行物やマニュアル・ハンドブック、ウェブサイトの編集・制作を行っています。

文化施設の多言語対応のご案内

  • 調査研究・コンサルティング業務

    文化振興計画・公立文化施設

    地方公共団体の文化振興計画や公立文化施設の設置・運営計画、設計・運営支援など。

    近年の実績MORE

    • 平成29年度東京都歴史文化財団顧客満足度調査
      (2017年4月〜/公益財団法人 東京都歴史文化財団)
    • 札幌市芸術文化財団次期指定管理に向けた調査分析業務
      (2017年4月〜/札幌市)
  • 調査研究・コンサルティング業務

    多言語・インバウンド客・海外対応

    施設の多言語対応やインバウンド客対応支援、海外市場調査、海外への発信の支援など。

    近年の実績MORE

    • 文化施設の観光誘致・多言語化推進に係わる調査・分析業務
      (2017年3月〜/独立行政法人 国立文化財機構)
    • 文化施設の多言語化に係る調査・分析業務
      (2015年度/公益財団法人 東京都歴史文化財団)
  • 調査研究・コンサルティング業務

    地域振興・地方公共団体計画立案支援

    総合計画、観光振興計画、子育て、介護保険事業・高齢者福祉、障害者福祉、健康増進、食育促進など。

    近年の実績MORE

    • 武蔵野市第四期健康推進計画策定支援業務に係わる実態調査業務委託
      (2016年度〜/武蔵野市)
    • 平成28年度杉並区男女共同参画に関する意識と生活実態調査業務委託
      (2016年度/杉並区)
  • 調査研究・コンサルティング業務

    文化メディア産業調査

    文化・メディア市場調査、市場予測、マーケティング計画立案、商品開発の支援など。

    近年の実績MORE

    • 映像ソフト市場及びユーザー動向調査
      (2013年度より継続/一般社団法人日本映像ソフト協会・DEG Japan)
  • 調査研究・コンサルティング業務

    マーケティング・CSR支援

    民間企業の各種マーケティング活動、コミュニケーション活動支援や、地域貢献などのCSR活動支援。

    近年の実績MORE

    • イベント事業展開戦略推進に向けての基礎調査
      (2010年度)
  • コンテンツ制作業務

    マニュアル・ハンドブック・
    パンフレット制作

    文化領域を中心とした各種のマニュアル・ハンドブックなどの規格・編集・取材・制作。

    近年の実績MORE

    • 平成28年度 劇場・音楽堂等基盤整備事業
      劇場音楽堂等のハンドブック作成など
      (2016年4月〜/文化庁)
  • コンテンツ制作業務

    定期刊行物編集

    文化領域の知見・ネットワークを活用した定期刊行物の企画・編集・取材・制作。

    近年の実績MORE

    • 機関誌
      「地域創造」編集
      「地域創造レター」編集
      (1995年度より継続/一般財団法人地域創造)
  • コンテンツ制作業務

    ウェブ・映像ソフト・
    マルチメディアソフト制作

    CMSやCRMのシステムから、サイトの設計・コーディング・デザイン、独自コンテンツの編集制作。

    近年の実績MORE

    • ウェブサイト「Performing Arts Network Japan」
      コンテンツ編集及び運営
      (2004年度より継続/独立行政法人国際交流基金)